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募集職種

キャリア採用情報

あなたが培ってきた経験・知識をマキタで活かしませんか?
下記の職種においてキャリア採用を募集いたします。多数のご応募お待ちしております。

職種 主な業務内容





A

自社製生産設備の機械・電気設計/ロボットのコントローラ設

・自動組付け機、治具、部品供給/搬送装置、モータ関連設備の設計および立ち上げ
 もしくは電気制御設計および立ち上げ
・組立、およびモータ生産の新技術、新工法の開発
・ロボットを活用した設備設計
・ロボットのコントローラ開発
※仕様決めおよび設計〜立上げ、調整(生産寄与まで)の全ての業務に携わります
B 加工技術、メンテナンス技術者 ・鋼材、アルミ、マグネシウムの金属加工工程開発と治具/設備設計及び立ち上げ
・冷間鍛造における金型法案、工程設計
・設備メンテナンス、IoT
・板金加工、溶接の量産技術
※仕様決めおよび設計〜立上げ、調整(生産寄与まで)の全ての業務に携わります
C 樹脂成形・アルミ鋳造部品金型の立上げ 樹脂成形・アルミ鋳造部品金型の立上げ
D 鉄系(金属)部品の加工技術、熱処理技術 鉄系(金属)部品の調達技術支援及び新規部品立上げ




A 制御回路及び電源回路の設計 @ブラシレスモータ駆動用インバータ回路、センサ応用回路設計業務
A充電器・バッテリの充電制御回路設計業務
Bスイッチング電源やDC−DCコンバータなどの電源回路の設計・開発制御回路及び電源回路の設計
B 組込みソフトウェア開発 マイコンを使った組込ソフトウェア開発など
経理財務職 経理財務職 世界に展開する弊社グループ企業の取引複雑化、経済環境・法令等の変化に対応し、本社サイドから専門的に財務・経理・税務等に取り組んでいただく、あるいは、現地法人に出向し、当社ビジネスの最前線で財務・経理・税務等を中心に業務に取り組んでいただきます。


A

部材調達 海外含めたコストダウン活動、及び新規業者開拓
取引先のコントロール 新製品、量産製品の原価企画活動

B

電動工具に使用する工具類の商品企画 電動工具に使用する工具類(切断、研削、穴あけ、ねじ締め)の商品企画
マキタの電動工具の性能を引き出す事のできる各種工具類を企画し導入をする業務。
C 園芸工具刃物類 開発購買 生垣・芝生バリカン、芝刈機、刈払機、チェンソーなどのOPE製品で
使用する園芸工具刃物類、およびその他周辺アクセサリーを開発し、調達する業務




A 電動工具(電動式、充電式)新製品開発 充電式を含む電動工具の製品開発
B

園芸工具(OPE)新製品開発

プロ用園芸工具の製品開発 *OPE(Outdoor Power Equipment)
C OEM/ODM製品(充電式家庭用機器)の導入に関する技術業務

OEM/ODM製品導入に関わる新製品仕様検討から量産立ち上げまでを担当します。
新製品企画段階から参画し、製品仕様検討、技術サポート、製品検証、OEM/ODM先との折衝等、量産までの業務を行います。





A

CAE解析エンジニア(熱流体に関する研究開発業務) 電動工具、OPE製品の研究開発のための熱流体に関する評価業務を担当します。
*OPE(Outdoor Power Equipment)

B

CAE解析エンジニア(強度評価に関する研究開発業務) 電動工具、OPE製品の研究開発のための強度に関する評価業務を担当します。
*OPE(Outdoor Power Equipment)
C 機械振動に関する研究開発業務 電動工具を代表とするマキタ製品全般の低振動化に関する研究開発業務。
振動に関して実験、解析、設計を通して、先行技術開発、評価技術構築を行います。
振動に関して他部署より依頼を受け、課題解決や対策の提案を行い、
製品開発業務の支援を行います。


A 技術情報管理システム開発

《開発部門の技術情報管理業務の標準化と効率化を目的としたシステム構築》
・開発部門における製品・部品の技術情報を一元管理するシステムの開発
・業務標準化・工数削減・見える化等の業務改善を取り入れた業務のシステム化推進
 《開発部門の技術情報管理業務の標準化と効率化を目的としたシステム化推進》
※開発技術本部所属の業務です。

B 生産管理システム構築

国内・海外生産管理システムの新規構想、企画立案、開発、保守
生産管理運用サポート・日本のみならず、海外工場のシステム開発や、工場業務運営

※情報処理部門のお仕事ではありません

C 社内物流業務(運用・システム)構築 国内・海外物流業務の新規構想、企画立案、運用構築、システム運用
物流運用サポート・調達物流、工場内物流、販売物流の運用構築及び改善

※倉庫業務の実務を行うお仕事ではありません。

知的財産職 知的財産権に関わる業務全般

・電動工具/OPE/電気機器等に関する特許調査・分析業務・発明創出業務。
・国内外特許出願・権利化(特許網構築)業務。
・意匠・商標関連業務。
・知財係争関連業務。
・研究・開発部門への教育、啓蒙活動業務。