1915年（大正4年）、マキタはモーターの販売修理会社として産声をあげました。その後1958年（昭和33年）に国産初の携帯用電気カンナを発売、以来、40年以上にわたり電動工具メーカーとしての地歩を固めてきました。そして、住まいづくりに携わるあらゆるユーザーの皆様のお役に立てる製品とサービスを探求し続けています。マキタの歴史は、すなわち電動工具の進化の過程であり、お客様とともに歩んだ歴史でもあります。
会社の沿革
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1915年3月 （大正4年） |
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名古屋において牧田電機製作所（個人経営）創業、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を開始 |
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1935年 （昭和10年） |
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ソ連へ発電機、モーターを初輸出 |
| 1938年12月 （昭和13年） |
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個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立 | |
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1945年4月 （昭和20年） |
工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転 | |
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1958年1月 （昭和33年） |
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国産第一号の携帯用電気カンナを発売 |
| 1959年11月 （昭和34年） |
電動工具メーカーへ転換 | ||
| オーストラリアに小型電気カンナ1300を出荷（電動工具の輸出開始） | |||
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1960年7月 （昭和35年） |
本社新工場完成 | |
| 1962年5月 （昭和37年） |
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商号を株式会社マキタ電機製作所に変更 | |
| 1962年8月 （昭和37年） |
名古屋証券取引所市場第二部に上場 | ||
| 1963年3月 （昭和38年） |
完全無借金会社となる | ||
| 1965年3月 （昭和40年） |
創業50周年 | ||
| 1968年8月 （昭和43年） |
東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場 | ||
| 1969年4月 （昭和44年） |
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電池ドリル 6500D（充電式工具第1号） | |
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1970年7月 （昭和45年） |
東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定 （2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止） |
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| マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人） | |||
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岡崎工場（愛知県岡崎市）新設 | ||
| 1971年9月 （昭和46年） |
マキタ・フランスS.A.（フランス）設立 （欧州初の現地法人 平成16年4月からマキタ・フランス SAS に社名変更） |
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| 1972年12月 （昭和47年） |
マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立 （1992年12月からマキタ（U.K.）Ltd.に社名変更） |
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| 1973年5月 （昭和48年） |
マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立 | ||
| 1973年6月 （昭和48年） |
アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場 （2004年2月 同取引所の上場を廃止） |
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| 1973年11月 （昭和48年） |
マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立 （1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更） |
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| 1974年5月 （昭和49年） |
マキタ・ベネルックスB.V.（オランダ）設立 （2010年1月からマキタ・ネーデルラントB.V.に社名変更） |
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| 1974年6月 （昭和49年） |
マキタS.p.A.（イタリア）設立 | ||
| 1976年3月 （昭和51年） |
大陸預託証券（CDR）形式により、海外から初の資金調達を実施 | ||
| 1977年2月 （昭和52年） |
ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始 | ||
| S.A.マキタN.V.（ベルギー）設立 | |||
| 1977年4月 （昭和52年） |
マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.（ドイツ）設立 | ||
| 1978年12月 （昭和53年） |
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充電式ドリル6010D発売（ニッカド電池第1号） | |
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1981年2月 （昭和56年） |
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エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001発売（エア工具第1号） |
| 1981年6月 （昭和56年） |
マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立 （南米で電動工具の生産開始） |
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| 1981年9月 （昭和56年） |
マキタ・ヴェルクツォイクGesellschaft.m.b.H.（オーストリア）設立 | ||
| 1982年2月 （昭和57年） |
欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場 （1998年6月 同取引所の上場を廃止） |
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| 1983年4月 （昭和58年） |
マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd. （シンガポール）設立（平成3年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更） |
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| カナダにおいて電動工具の生産開始 | |||
| 1984年9月 （昭和59年） |
マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ（米国）設立 | ||
| 1985年11月 （昭和60年） |
米国において電動工具の生産開始 | ||
| 1986年7月 （昭和61年） |
城山開発株式会社（愛知県豊川市）設立 （2005年5月 民事再生法手続の完了に伴い、東京建物（株）へ経営権を譲渡） |
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| 1987年3月 （昭和62年） |
日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる | ||
| 1988年5月 （昭和63年） |
マキタ･タイワンLtd.設立 | ||
| 1989年4月 （平成元年） |
マキタ・エスパーニャS.A.（スペイン）設立 （1991年11月からマキタS.A.に社名変更） |
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| 1989年5月 （平成元年） |
決算期を2月20日から3月31日に変更 | ||
| 1989年7月 （平成元年） |
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名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種（マルノコ、グラインダ、ドリル）を紹介 | |
| 1989年12月 （平成元年） |
マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立 （欧州における生産子会社） |
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1991年1月 （平成3年） |
チェーンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収 （1991年9月からドルマーG.m.b.H.に社名変更） |
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| 1991年4月 （平成3年） |
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CI（コーポレート・アイデンティティ）を導入 商号を株式会社マキタに変更 |
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| 1991年7月 （平成3年） |
欧州（英国）において電動工具の生産開始 | ||
| 1992年5月 （平成4年） |
米国でダンピング提訴を受ける | ||
| 1992年7月 （平成4年） |
マキタ・パワー・ツールズ（H.K.）Ltd.（香港）設立 | ||
| 1993年7月 （平成5年） |
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米国ロックバンド「MR. BIG」に日本ツアーのスポンサーとして協賛 | |
| 1993年11月 （平成5年） |
マキタ・ニュージーランドLtd.（ニュージーランド）設立 | ||
| 1993年12月 （平成5年） |
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牧田（中国）有限公司（中国）設立 （中国における生産子会社） |
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| 1994年7月 （平成6年） |
マキタSp.zo.o.（ポーランド）設立 | ||
| 1994年11月 （平成6年） |
マキタ・メキシコS.A.deC.V.（メキシコ）設立 | ||
| 1995年4月 （平成7年） |
マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.（英国）設立 （欧州統括会社） |
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| マキタspol.sr.o.（チェコ）設立 | |||
| 1995年7月 （平成7年） |
中国において電動工具の生産開始 | ||
| 1996年5月 （平成8年） |
マキタ Kft.（ハンガリー）設立 | ||
| 1997年4月 （平成9年） |
マキタ・ガルフFZE（アラブ首長国連邦）設立 | ||
| 1997年8月 （平成9年） |
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米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展（ニッケル水素電池第1号） | |
| 1998年4月 （平成10年） |
マキタ・アルゼンチンS.A.（アルゼンチン）設立 | ||
| 1999年3月 （平成11年） |
マキタ・チリLtda.（チリ）設立 | ||
| 1999年4月 （平成11年） |
マキタ・ギリシャS.A.（ギリシャ）設立 | ||
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2000年2月 （平成12年） |
マキタ・ルーマニアS.R.L.（ルーマニア）設立 | |
| 2000年4月 （平成12年） |
マキタSA（スイス）設立 | ||
| 2000年11月 （平成12年） |
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牧田（昆山）有限公司（中国）設立 | |
| 2001年1月 （平成13年） |
マキタ・ラテン・アメリカInc.（米国）設立 | ||
| 2001年3月 （平成13年） |
マキタOy（フィンランド）設立 | ||
| 2002年1月 （平成14年） |
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第2ブランド MAKTEC（マックテック）をアジア市場向けに発売開始 | |
| 2003年3月 （平成15年） |
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本社新社屋完成 | |
| 2003年10月 （平成15年） |
マキタLLC（ロシア）設立 | ||
| 2004年3月 （平成16年） |
マキタs.r.o.（スロバキア）設立 | ||
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2005年2月 （平成17年） |
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充電式インパクトドライバ TD130D発売（リチウム・イオン電池第1号） |
| 2005年3月 （平成17年） |
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創業90周年 | |
| 2005年5月 （平成17年） |
マキタEU S.R.L.（ルーマニア）設立 | ||
| 2005年6月 （平成17年） |
マキタ・ウクライナLLC（ウクライナ）設立 | ||
| 2006年1月 （平成18年） |
兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける | ||
| 2007年1月 （平成19年） |
マキタ・ペルーS.A.（ペルー）設立 | ||
| 2007年4月 （平成19年） |
ルーマニアにおいて電動工具の生産開始 | ||
| 2007年5月 （平成19年） |
富士ロビン株式会社を連結子会社化 （2007年8月から株式会社マキタ沼津に社名変更） |
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| 2008年2月 （平成20年） |
マキタ・ブルガリアEOOD（ブルガリア）設立 | ||
| 2008年4月 （平成20年） |
マキタ・インディアPvt.Ltd.（インド）設立 | ||
| 2008年6月 （平成20年） |
マキタ･コロンビアS.A.（コロンビア）設立 | ||
| 2008年12月 （平成20年） |
マキタ･アフリカs.a.r.l.a.u.（モロッコ）設立 | ||
| 2009年11月 （平成21年） |
マキタ･ベトナムCo.,Ltd.（ベトナム）設立 | ||
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2011年3月 （平成23年） |
マキタ･マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.（タイ）設立 | |
| 2011年8月 （平成23年） |
マキタd.o.o.（スロベニア）設立 | ||
