1915年(大正4年)、マキタはモーターの販売修理会社として産声をあげました。その後1958年(昭和33年)に国産初の携帯用電気カンナを発売、以来、50年以上にわたり電動工具メーカーとしての地歩を固めてきました。そして、住まいづくりに携わるあらゆるユーザーの皆様のお役に立てる製品とサービスを探求し続けています。マキタの歴史は、すなわち電動工具の進化の過程であり、お客様とともに歩んだ歴史でもあります。
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1915年3月 (大正4年) |
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牧田茂三郎により名古屋において牧田電機製作所(個人経営)創業、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を開始 |
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1935年9月 (昭和10年) |
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ソ連へ発電機、モータを初輸出 |
1938年12月 (昭和13年) |
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個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立 |
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1945年4月 (昭和20年) |
工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転 |
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1955年4月 (昭和30年) |
後藤十次郎、社長に就任 |
1958年1月 (昭和33年) |
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国産第一号の携帯用電気カンナ 1000を発売 |
1959年11月 (昭和34年) |
電動工具メーカーへ転換 |
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オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷(電動工具の輸出開始) |
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1960年7月 (昭和35年) |
本社新工場完成 |
1962年5月 (昭和37年) |
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商号を株式会社マキタ電機製作所に変更 |
1962年8月 (昭和37年) |
名古屋証券取引所市場第二部に上場 |
1963年3月 (昭和38年) |
完全無借金会社となる |
1965年3月
(昭和40年) |
創業50周年 |
1968年8月 (昭和43年) |
東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場 |
1969年4月 (昭和44年) |
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電池ドリル 6500Dを発売(充電式工具第1号) |
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1970年7月 (昭和45年) |
東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定 (2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止) |
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マキタU.S.A.Inc.(米国)設立(初の海外現地法人) |
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岡崎工場(愛知県岡崎市)新設 |
1971年9月 (昭和46年) |
マキタ・フランスS.A.(フランス)設立
(欧州初の現地法人 2004年4月からマキタ・フランス SASに社名変更) |
1972年12月 (昭和47年) |
マキタ・エレクトリック(U.K.)Ltd.(英国)設立 (1992年12月からマキタ(U.K.)Ltd.に社名変更) |
1973年4月 (昭和48年) |
後藤十次郎、会長に、後藤修宏、社長にそれぞれ就任 |
1973年5月 (昭和48年) |
マキタ・オーストラリアPty.Ltd.(オーストラリア)設立 |
1973年6月 (昭和48年) |
アムステルダム証券取引所に大陸預託証券(CDR)形式により株式上場
(2004年2月 同取引所の上場を廃止) |
1973年11月
(昭和48年) |
マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.(カナダ)設立
(1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更) |
1974年5月 (昭和49年) |
マキタ・ベネルックスB.V.(オランダ)設立
(2010年1月からマキタ・ネーデルラントB.V.に社名変更) |
1974年6月 (昭和49年) |
マキタS.p.A.(イタリア)設立 |
1976年3月 (昭和51年) |
大陸預託証券(CDR)形式により、海外から初の資金調達を実施 |
1977年2月
(昭和52年) |
ADR (米国預託証券)発行に伴いNASDAQ(全米証券業会自動表示システム)にて取引開始
(2013年4月 同取引所の上場を廃止) |
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S.A.マキタN.V.(ベルギー)設立 |
1977年4月 (昭和52年) |
マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.(ドイツ)設立 |
1978年12月
(昭和53年) |
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充電式ドリル6010Dを発売(ニッカド電池第1号) |
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1980年4月 (昭和55年) |
カナダにおいて電動工具の生産開始
(2009年1月 生産終了) |
1981年2月
(昭和56年) |
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エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001を発売(エア工具第1号) |
1981年6月 (昭和56年) |
マキタ・ド・ブラジルLtda.(ブラジル)設立 (南米で電動工具の生産開始) |
1981年9月 (昭和56年) |
マキタ・ヴェルクツォイクGesellschaft.m.b.H.(オーストリア)設立 |
1982年2月 (昭和57年) |
欧州預託証券(EDR)発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場 (1998年6月 同取引所の上場を廃止) |
1983年4月 (昭和58年) |
マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd.
(シンガポール)設立(1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更) |
1983年9月
(昭和58年) |
加藤武、社長に就任 |
1984年9月 (昭和59年) |
マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ(米国)設立 |
1985年3月
(昭和60年) |
創業70周年 |
1985年11月 (昭和60年) |
米国において電動工具の生産開始 |
1986年7月 (昭和61年) |
城山開発株式会社(愛知県豊川市)設立
(2005年5月 民事再生法手続の完了に伴い、東京建物(株)へ経営権を譲渡) |
1987年3月 (昭和62年) |
日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる |
1988年5月
(昭和63年) |
マキタ・タイワンLtd.(台湾)設立 |
1989年4月 (平成元年) |
マキタ・エスパーニャS.A.(スペイン)設立 (1991年11月からマキタS.A.に社名変更) |
1989年5月 (平成元年) |
決算期を2月20日から3月31日に変更 |
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加藤武、会長に、後藤昌彦、社長にそれぞれ就任 |
1989年7月 (平成元年) |
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名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種(マルノコ、グラインダ、ドリル)を紹介 |
1989年12月 (平成元年) |
マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.(英国)設立
(欧州における生産子会社) |
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1991年1月 (平成3年) |
チェーンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.(ドイツ)を買収 (現マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーG.m.b.H.) |
1991年4月 (平成3年) |
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CI(コーポレート・アイデンティティ)を導入
商号を株式会社マキタに変更 |
1991年7月 (平成3年) |
欧州(英国)において電動工具の生産開始 |
1992年5月
(平成4年) |
日進事業所開設 |
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米国でダンピング提訴を受ける |
1992年7月
(平成4年) |
マキタ・パワー・ツールズ(H.K.)Ltd.(香港)設立 |
1993年3月
(平成5年) |
マキタ地球環境憲章策定(マキタ環境元年) |
1993年10月 (平成5年) |
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米国ロックバンド「MR. BIG」に日本ツアーのスポンサーとして協賛 |
1993年11月
(平成5年) |
マキタ・ニュージーランドLtd.(ニュージーランド)設立 |
1993年12月 (平成5年) |
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牧田(中国)有限公司(中国)設立
(中国における生産子会社) |
1994年7月 (平成6年) |
マキタSp.zo.o.(ポーランド)設立 |
1994年11月 (平成6年) |
マキタ・メキシコS.A.deC.V.(メキシコ)設立 |
1995年4月 (平成7年) |
マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.(英国)設立
(欧州統括会社) |
1995年5月
(平成7年) |
マキタspol.sr.o.(チェコ)設立 |
1995年7月 (平成7年) |
中国において電動工具の生産開始 |
1996年5月
(平成8年) |
マキタ Kft.(ハンガリー)設立 |
1997年4月 (平成9年) |
マキタ・ガルフFZE(アラブ首長国連邦)設立 |
1997年8月 (平成9年) |
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米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展(ニッケル水素電池第1号) |
1998年4月 (平成10年) |
マキタ・アルゼンチンS.A.(アルゼンチン)設立 |
1999年3月 (平成11年) |
マキタ・チリLtda.(チリ)設立 |
1999年4月 (平成11年) |
マキタ・ギリシャS.A.(ギリシャ)設立 |
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2000年2月 (平成12年) |
マキタ・ルーマニアS.R.L.(ルーマニア)設立 |
2000年4月 (平成12年) |
マキタSA(スイス)設立 |
2000年11月 (平成12年) |
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牧田(昆山)有限公司(中国)設立 |
2001年1月 (平成13年) |
マキタ・ラテン・アメリカInc.(米国)設立 |
2001年3月 (平成13年) |
マキタOy(フィンランド)設立 |
2002年1月 (平成14年) |
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第2ブランド MAKTEC(マックテック)の量産を開始 |
2003年3月 (平成15年) |
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本社新社屋完成 |
2003年6月
(平成15年) |
マキタF.E.S.U.Lda.(ポルトガル)設立 |
2003年10月 (平成15年) |
マキタLLC(ロシア)設立 |
2003年11月
(平成15年) |
マキタs.r.o.(スロバキア)設立 |
2005年2月 (平成17年) |
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充電式インパクトドライバ TD130D発売(リチウム・イオン電池第1号) |
2005年3月 (平成17年) |
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創業90周年 |
2005年5月
(平成17年) |
マキタEU S.R.L.(ルーマニア)設立 |
2005年6月 (平成17年) |
マキタ・ウクライナLLC(ウクライナ)設立 |
2006年1月 (平成18年) |
兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける |
2007年1月 (平成19年) |
マキタ・ペルーS.A.(ペルー)設立 |
2007年4月
(平成19年) |
ルーマニアにおいて電動工具の生産開始 |
2007年5月
(平成19年) |
富士ロビン株式会社を連結子会社化
(2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併 、2014年3月閉鎖)
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2008年2月
(平成20年) |
マキタ・ブルガリアEOOD(ブルガリア)設立 |
2008年4月
(平成20年) |
マキタ・インディアPvt.Ltd.(インド)設立 |
2008年6月
(平成20年) |
マキタ・コロンビアS.A.(コロンビア)設立 (2017年9月からマキタコロンビア S.A.Sに社名変更) |
2008年12月
(平成20年) |
マキタ・アフリカs.a.r.l.a.u.(モロッコ)設立 |
2009年11月
(平成21年) |
マキタ・ベトナムCo.,Ltd.(ベトナム)設立 |
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2011年3月
(平成23年) |
マキタ・マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.(タイ)設立 |
2011年8月
(平成23年) |
マキタd.o.o.(スロベニア)設立 |
2011年10月
(平成23年) |
日進事業所内にOPE開発・試験センター開設 |
2012年7月
(平成24年) |
タイにおいて電動工具の生産開始 |
2013年1月
(平成25年) |
マキタ・マレーシアSdn. Bhd.(マレーシア)設立 |
2013年6月
(平成25年) |
後藤昌彦、会長に、堀司郎、社長にそれぞれ就任 |
2013年10月
(平成25年) |
マキタ・ヨーロッパN.V.(ベルギー)設立 |
2014年10月
(平成26年) |
マキタ・カザフスタンLLP(カザフスタン)設立 |
2015年3月
(平成27年) |
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創業100周年 |
2017年6月
(平成29年) |
後藤宗利、社長に就任 |
2018年5月
(平成30年) |
マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd.
(韓国)設立 |
2018年8月
(平成30年) |
マキタ・アフリカLIMITED(タンザニア)設立 |
2019年3月
(平成31年) |
尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化
(2021年6月 株式会社マキタに吸収合併 ) |
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2022年7月
(令和4年) |
マキタ・インターナショナル・プロキュアメント Co., Ltd.(台湾)設立 |
2022年10月
(令和4年) |
電子制御開発センター(東京オフィス) 営業開始 |