1915年（大正4年）、マキタはモーターの販売修理会社として産声をあげました。その後1958年（昭和33年）に国産初の携帯用電気カンナを発売、以来、50年以上にわたり電動工具メーカーとしての地歩を固めてきました。そして、住まいづくりに携わるあらゆるユーザーの皆様のお役に立てる製品とサービスを探求し続けています。マキタの歴史は、すなわち電動工具の進化の過程であり、お客様とともに歩んだ歴史でもあります。
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1915年3月
（大正4年） |
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牧田茂三郎により名古屋において牧田電機製作所（個人経営）創業、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を開始 |
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1935年9月
（昭和10年） |
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ソ連へ発電機、モータを初輸出 |
1938年12月
（昭和13年） |
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個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立 |
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1945年4月
（昭和20年） |
工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転 |
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1955年4月
（昭和30年） |
後藤十次郎、社長に就任 |
1958年1月
（昭和33年） |
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国産第一号の携帯用電気カンナ 1000を発売 |
1959年11月
（昭和34年） |
電動工具メーカーへ転換 |
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オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷（電動工具の輸出開始） |
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1960年7月
（昭和35年） |
本社新工場完成 |
1962年5月
（昭和37年） |
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商号を株式会社マキタ電機製作所に変更 |
1962年8月
（昭和37年） |
名古屋証券取引所市場第二部に上場 |
1963年3月
（昭和38年） |
完全無借金会社となる |
1965年3月
（昭和40年） |
創業50周年 |
1968年8月
（昭和43年） |
東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場 |
1969年4月
（昭和44年） |
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電池ドリル 6500Dを発売（充電式工具第1号） |
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1970年7月
（昭和45年） |
東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定
（2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止） |
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マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人） |
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岡崎工場（愛知県岡崎市）新設 |
1971年9月
（昭和46年） |
マキタ・フランスS.A.（フランス）設立
（欧州初の現地法人 2004年4月からマキタ・フランス SASに社名変更） |
1972年12月
（昭和47年） |
マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立
（1992年12月からマキタ（U.K.）Ltd.に社名変更） |
1973年4月
（昭和48年） |
後藤十次郎、会長に、後藤修宏、社長にそれぞれ就任 |
1973年5月
（昭和48年） |
マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立 |
1973年6月
（昭和48年） |
アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場
（2004年2月 同取引所の上場を廃止） |
1973年11月
（昭和48年） |
マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立
（1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更） |
1974年5月
（昭和49年） |
マキタ・ベネルックスB.V.（オランダ）設立
（2010年1月からマキタ・ネーデルラントB.V.に社名変更） |
1974年6月
（昭和49年） |
マキタS.p.A.（イタリア）設立 |
1976年3月
（昭和51年） |
大陸預託証券（CDR）形式により、海外から初の資金調達を実施 |
1977年2月
（昭和52年） |
ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始
（2013年4月 同取引所の上場を廃止） |
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S.A.マキタN.V.（ベルギー）設立 |
1977年4月
（昭和52年） |
マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.（ドイツ）設立 |
1978年12月
（昭和53年） |
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充電式ドリル6010Dを発売（ニッカド電池第1号） |
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1980年4月
（昭和55年） |
カナダにおいて電動工具の生産開始
（2009年1月 生産終了） |
1981年2月
（昭和56年） |
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エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001を発売（エア工具第1号） |
1981年6月
（昭和56年） |
マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立
（南米で電動工具の生産開始） |
1981年9月
（昭和56年） |
マキタ・ヴェルクツォイクGesellschaft.m.b.H.（オーストリア）設立 |
1982年2月
（昭和57年） |
欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場
（1998年6月 同取引所の上場を廃止） |
1983年4月
（昭和58年） |
マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd.
（シンガポール）設立（1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更） |
1983年9月
（昭和58年） |
加藤武、社長に就任 |
1984年9月
（昭和59年） |
マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ（米国）設立 |
1985年3月
（昭和60年） |
創業70周年 |
1985年11月
（昭和60年） |
米国において電動工具の生産開始 |
1986年7月
（昭和61年） |
城山開発株式会社（愛知県豊川市）設立
（2005年5月 民事再生法手続の完了に伴い、東京建物（株）へ経営権を譲渡） |
1987年3月
（昭和62年） |
日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる |
1988年5月
（昭和63年） |
マキタ･タイワンLtd.（台湾）設立 |
1989年4月
（平成元年） |
マキタ・エスパーニャS.A.（スペイン）設立
（1991年11月からマキタS.A.に社名変更） |
1989年5月
（平成元年） |
決算期を2月20日から3月31日に変更 |
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加藤武、会長に、後藤昌彦、社長にそれぞれ就任 |
1989年7月
（平成元年） |
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名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種（マルノコ、グラインダ、ドリル）を紹介 |
1989年12月
（平成元年） |
マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立
（欧州における生産子会社） |
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1991年1月
（平成3年） |
チェーンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収
（現マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーG.m.b.H.） |
1991年4月
（平成3年） |
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CI（コーポレート・アイデンティティ）を導入
商号を株式会社マキタに変更 |
1991年7月
（平成3年） |
欧州（英国）において電動工具の生産開始 |
1992年5月
（平成4年） |
日進事業所開設 |
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米国でダンピング提訴を受ける |
1992年7月
（平成4年） |
マキタ・パワー・ツールズ（H.K.）Ltd.（香港）設立 |
1993年3月
（平成5年） |
マキタ地球環境憲章策定（マキタ環境元年） |
1993年10月
（平成5年） |
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米国ロックバンド「MR. BIG」に日本ツアーのスポンサーとして協賛 |
1993年11月
（平成5年） |
マキタ・ニュージーランドLtd.（ニュージーランド）設立 |
1993年12月
（平成5年） |
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牧田（中国）有限公司（中国）設立
（中国における生産子会社） |
1994年7月
（平成6年） |
マキタSp.zo.o.（ポーランド）設立 |
1994年11月
（平成6年） |
マキタ・メキシコS.A.deC.V.（メキシコ）設立 |
1995年4月
（平成7年） |
マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.（英国）設立
（欧州統括会社） |
1995年5月
（平成7年） |
マキタspol.sr.o.（チェコ）設立 |
1995年7月
（平成7年） |
中国において電動工具の生産開始 |
1996年5月
（平成8年） |
マキタ Kft.（ハンガリー）設立 |
1997年4月
（平成9年） |
マキタ・ガルフFZE（アラブ首長国連邦）設立 |
1997年8月
（平成9年） |
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米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展（ニッケル水素電池第1号） |
1998年4月
（平成10年） |
マキタ・アルゼンチンS.A.（アルゼンチン）設立 |
1999年3月
（平成11年） |
マキタ・チリLtda.（チリ）設立 |
1999年4月
（平成11年） |
マキタ・ギリシャS.A.（ギリシャ）設立 |
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2000年2月
（平成12年） |
マキタ・ルーマニアS.R.L.（ルーマニア）設立 |
2000年4月
（平成12年） |
マキタSA（スイス）設立 |
2000年11月
（平成12年） |
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牧田（昆山）有限公司（中国）設立 |
2001年1月
（平成13年） |
マキタ・ラテン・アメリカInc.（米国）設立 |
2001年3月
（平成13年） |
マキタOy（フィンランド）設立 |
2002年1月
（平成14年） |
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第2ブランド MAKTEC（マックテック）の量産を開始 |
2003年3月
（平成15年） |
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本社新社屋完成 |
2003年6月
（平成15年） |
マキタF.E.S.U.Lda.（ポルトガル）設立 |
2003年10月
（平成15年） |
マキタLLC（ロシア）設立 |
2003年11月
（平成15年） |
マキタs.r.o.（スロバキア）設立 |
2005年2月
（平成17年） |
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充電式インパクトドライバ TD130D発売（リチウム・イオン電池第1号） |
2005年3月
（平成17年） |
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創業90周年 |
2005年5月
（平成17年） |
マキタEU S.R.L.（ルーマニア）設立 |
2005年6月
（平成17年） |
マキタ・ウクライナLLC（ウクライナ）設立 |
2006年1月
（平成18年） |
兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける |
2007年1月
（平成19年） |
マキタ・ペルーS.A.（ペルー）設立 |
2007年4月
（平成19年） |
ルーマニアにおいて電動工具の生産開始 |
2007年5月
（平成19年） |
富士ロビン株式会社を連結子会社化
（2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併 、2014年3月閉鎖）
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2008年2月
（平成20年） |
マキタ・ブルガリアEOOD（ブルガリア）設立 |
2008年4月
（平成20年） |
マキタ・インディアPvt.Ltd.（インド）設立 |
2008年6月
（平成20年） |
マキタ･コロンビアS.A.（コロンビア）設立
（2017年9月からマキタコロンビア S.A.Sに社名変更） |
2008年12月
（平成20年） |
マキタ･アフリカs.a.r.l.a.u.（モロッコ）設立 |
2009年11月
（平成21年） |
マキタ･ベトナムCo.,Ltd.（ベトナム）設立 |
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2011年3月
（平成23年） |
マキタ･マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.（タイ）設立 |
2011年8月
（平成23年） |
マキタd.o.o.（スロベニア）設立 |
2011年10月
（平成23年） |
日進事業所内にOPE開発・試験センター開設 |
2012年7月
（平成24年） |
タイにおいて電動工具の生産開始 |
2013年1月
（平成25年） |
マキタ・マレーシアSdn. Bhd.（マレーシア）設立 |
2013年6月
（平成25年） |
後藤昌彦、会長に、堀司郎、社長にそれぞれ就任 |
2013年10月
（平成25年） |
マキタ・ヨーロッパN.V.（ベルギー）設立 |
2014年10月
（平成26年） |
マキタ・カザフスタンLLP（カザフスタン）設立 |
2015年3月
（平成27年） |
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創業100周年 |
2017年6月
（平成29年） |
後藤宗利、社長に就任 |
2018年5月
（平成30年） |
マキタ・エンジニアリング・コリアCo.,Ltd.
（韓国）設立 |
2018年8月
（平成30年） |
マキタ・アフリカLIMITED(タンザニア)設立 |
2019年3月
（平成31年） |
尼寺空圧工業株式会社を連結子会社化
（2021年6月 株式会社マキタに吸収合併 ） |
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2022年7月
（令和4年） |
マキタ・インターナショナル・プロキュアメント Co., Ltd.（台湾）設立 |
2022年10月
（令和4年） |
電子制御開発センター（東京オフィス） 営業開始 |
