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事業の土台を担うサステナビリティ

当社は、企業として社会から求められる期待に応え、社会の役に立ちながら持続的に成長するため、経営姿勢/ 品質方針として「社会と共に生きる経営」を掲げています。また、この目標を実現するためには、持続可能な開発目標(SDGs)を重要な目標として捉え、多様な視点からESGへの取り組みを推進していくことが重要だと考えています。こうした取り組みを通じて、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指しています。


製品・サービスを通じたサステナビリティ

世界各地での電動工具・園芸用機器(OPE)の販売

11  住み続けられるまちづくりを        

建築・建設現場などで使用される電動工具やOPEの販売を通して、世界各地での都市・インフラ構築に貢献しています。
コロナ禍においては多くの地域でエッセンシャルビジネスとして、ロックダウン下であっても事業活動を認められるなど、当社の製品は豊かな街づくり・生活づくりに必要不可欠です。

また、当社は世界約50ヵ国に販売・サービス拠点を有し、約180ヵ国で販売するなど世界各地で社会に貢献しているのが大きな特徴です。


コード付製品から充電製品(コードレス製品)への置き換え

11  住み続けられるまちづくりを 13  気候変動に具体的な対策を      

世界各地の建築・建設現場で問題となっているのが人手不足です。
電動工具において、かつて主流であった電源コード付きのAC製品を作業効率が良いコードレスの充電製品へ積極的に置き換えることで、人手不足という社会課題の解決に貢献しています。
充電製品は、コードがないことによる作業効率の良さ・使いやすさといった利点に加え、電源コードへのつまずきといった現場での事故発生の予防に貢献します。さらに、電源確保が難しい場所でも使用することができるため、作業現場での作業効率・生産性向上に貢献し、ひいては快適な街づくりを支え、気候変動により多発する災害からの早期復興も後押しします。


エンジン製品から充電製品への置き換え(脱炭素)

3  すべての人に健康と福祉を 7  エネルギーをみんなに そしてクリーンに 9  産業と技術革新の基盤をつくろう 11  住み続けられるまちづくりを 12  つくる責任 つかう責任
13  気候変動に具体的な対策を        

近年、当社が力を入れるのはOPEにおけるエンジン製品から充電製品への置き換えです。
草刈機、チェンソーなどのOPEはエンジン式が主流ですが、排ガスによる環境面での影響が大きな課題となっています。
この課題に対し、当社は排ガスゼロ(工具使用時)を特長とする充電製品への置き換えを推進することで、脱炭素社会の実現に向けて貢献しています。
さらに、エンジン製品の排ガスに含まれる大気汚染物質の排出が充電化によりなくなることも、環境負荷低減に貢献できるポイントです。

製品情報

災害への備え(防災製品)

13  気候変動に具体的な対策を        

気候変動などの影響を受けて、近年多発する台風などの自然災害。災害時には大規模な停電が発生する場合もあり、ライフラインの復旧に長時間かかることも考えられます。そのような電源確保ができない環境に役立つのがマキタのバッテリ。充電式クリーナなどで使用されるバッテリで、ラジオやライトをはじめとした数多くの防災製品を利用できます。また、当社専用のUSBアダプタを使用すれば、バッテリからスマートフォンへの充電も可能であり、多発する災害時に安心を提供します。

 

事業の土台を担うサステナビリティ

環境

当社は、環境保全活動を経営の重点課題の一つとして捉え、環境保全活動を推進し、近年では、気候変動対応や脱プラスチック推進に力を入れています。また、充電製品の総合サプライヤーとして、バッテリのリサイクルにも取り組むとともに、廃棄物削減、化学物質の管理・削減など、幅広く環境保全活動を行っています。

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11  住み続けられるまちづくりを 6  安全な水とトイレを世界中に 7  エネルギーをみんなに そしてクリーンに 9  産業と技術革新の基盤をつくろう 11  住み続けられるまちづくりを
12  つくる責任 つかう責任 13  気候変動に具体的な対策を 14  海の豊かさを守ろう    

 

社会

当社は、事業活動において人権の尊重を徹底させるとともに、人財育成や働きやすい職場づくりに取り組み、多様な人材が活躍できる企業を目指しています。さらに、品質保証や責任ある調達活動にも取り組み、社会と共に発展していくことを目指します。

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4  質の高い教育をみんなに 5  ジェンダー平等を実現しよう 8  働きがいも 経済成長も 10  人や国の不平等をなくそう 16  平和と公正をすべての人に

 

ガバナンス

当社は様々なステークホルダーと共に永続的発展を図ることが最重要課題と考えており、その実現のため経営姿勢/品質方針を掲げ、コーポレートガバナンスの強化・充実に取り組むとともに、コンプライアンスを徹底することで健全な企業活動を支える基盤づくりに取り組んでいます。

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4  質の高い教育をみんなに 5  ジェンダー平等を実現しよう 8  働きがいも 経済成長も 16  平和と公正をすべての人に